ブランドとコミュニケーションを考えるブログ

ブランド戦略、マーコム戦略コンサル会社代表によるブログ。気になるトピックスをクローズアップ!
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2021年日本の広告費−インターネット広告費がマス四媒体広告費を初めて上回る

電通が発表した調査レポート「2021年日本の広告費」によれば、2021年(1〜12月)における日本の総広告費は、6兆7998億円。新型コロナウイルス感染症の影響を受け、大幅に落ち込んだ2020年比で110.4%と、広告市場全体が大きく回復。

好調のインターネット広告費の総計は、前年比121.4%の2兆7052億円に達し、マスコミ四媒体広告費(新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア(地上波テレビ+衛星メディア関連))の総計2兆4538億円を初めて上回りました。

巣ごもり・在宅需要関連の広告費は、総じて好調だったようです。

Source: 電通 プレスリリース


今や自社の企業サイト、ブランドサイトを絡めたネット広告、ネットプロモーションは、メディア施策に不可欠なものとなっていますね。



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2011年日本の広告費−テレビは微減、インターネットが増加、衛星メディア関連は大幅増

 電通が発表した「2011年日本の広告費」によると、2011年(1〜12月)の日本の総広告費は東日本大震災の影響を受けて、前年比2.3%減の5兆7096億円。

リリースの見出しにもありますが、「テレビは微減、インターネットが増加、衛星メディア関連は大幅増」。

・媒体別では、テレビで前年比0.5%減、新聞が同6.3%減、雑誌は同7.0%減、ラジオは同4.0%減といずれも減少し、マスコミ四媒体広告費は同2.6%減。プロモーションメディアも同4.6%減と前年を下回る。

・地デジ化に際しての3波対応テレビの普及で衛星メディア関連は同13.6%増と2ケタの伸び。インターネットはソーシャルメディア活用などの新手法が増えた結果、同4.1%増と引き続き増加。

マス四媒体で最も落ち込んでいる雑誌広告は、一部好調な雑誌も。

・広告集稿に強い女性誌の大型創刊はほとんどなかったが、既存誌の中でも『steady.』(宝島社)、『BAILA』(集英社)といった部数を伸ばしている雑誌での広告集稿が好調で、大型創刊誌がない中で健闘。
・休刊誌は、前年より50点以上少なかったが、『ぴあ』(ぴあ)、『スーパージャンプ』(集英社)、『PS』(小学館)などの有名雑誌の休刊が相次いだほか、20代向けファッション誌『PopSister』(角川春樹事務所)が1年半足らずで休刊するなど厳しい状況が続く。

ネット広告全体では増加ですが、モバイル広告は1,168億円(前年比97.3%、モバイル検索連動広告を含む)と、前年までの拡大傾向から一転して市場が微減。スマートフォンに切り替わる過渡期ですね。媒体費だけではなく、アプリ開発費へ流れているという傾向も。


Source: 電通 プレスリリース

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iPad向けの有料電子新聞『ザ・デイリー』の創刊発表

今週のロイター・ビジネス・ウィークリーは、「iPad向けの有料電子新聞『ザ・デイリー』の創刊発表」「エジプトの大規模デモ、アメリカ政府の対応は?」「米アカデミーの前哨戦、SAG賞授賞式」の3本。

ニューズ・コーポレーションは2日、米アップル社のiPad向け新聞「ザ・デイリー」の刊行を開始。1週間99セント(約83円)、年額39.99ドル(約3,320円)で提供。

ザ・デイリーは「ニュース」「スポーツ」「ゴシップ」「オピニオン」「芸術・生活」「アプリケーション・ゲーム」の六つを柱に1日100ページ分の情報を提供。音声も楽しめ、360度パノラマ展開の画像なども提供。

購読がどの程度の規模になるのか、今後の動向が注目されます。
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ソーシャルメディアの未来

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グーグル、「Google TV」プラットフォームを発表--テレビとウェブを融合

Googleは米国時間5月20日、Google I/Oカンファレンスにおいて、「Google TV」と呼ばれるプラットフォームによって、家庭用機器にテレビとウェブを融合するという同社の戦略を発表。

ユーザーは、「Google Search」を利用してウェブからビデオを検索したり、YouTubeの動画をフルスクリーンで視聴したり、Huluで番組を検索したり、Amazon on Demandでテレビ番組を購入したりすることができるように。

最初のパートナーは、ソニー、Dish Network、Logitech。2010年秋まで製品提供、販売はBest Buyの予定。






Source: グーグル、「Google TV」プラットフォームを発表--テレビとウェブを融合|CNET Japan
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米新聞各社、発行部数がさらに減少

新聞・雑誌の実売部数を調査する第三者機関、米新聞雑誌部数公査機構(ABC)が4月26日発表したところによると、3月までの6カ月間の米国の日刊紙602紙の平日の平均発行部数は、前年同期から8.7%減少。

ニューズ・コーポレーション傘下のウォール・ストリート・ジャーナルは209万部、0.5%の微増で首位をキープ。発行部数でトップ25に入る新聞のうち、約10紙の発行部数が10%以上減少。

新聞の発行部数は数十年にわたって徐々に減少してきたが、最近はウェブ、スマートフォン、アップル「iPad」などのデジタルメディアを使用する読者が増えてきたため、減少ペースが加速。

新聞社の中には発行部数を大幅に削減したり、一部の印刷をやめたり、電子版に移行するところも。


Source: 米新聞各社、発行部数がさらに減少|WSJ
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米ワシントン・ポスト、ニューズウィーク誌売却を検討

米新聞大手ワシントン・ポストは5日、傘下の週刊誌「ニューズウィーク」を売却する可能性を模索するため、アレン・アンド・カンパニーを起用したことを発表。

ニューズウィークは1933年に創刊された老舗週刊誌で日本版も発行されていますが、販売不振や広告の減少に伴い去年まで3年連続で赤字を計上。同誌は紙面刷新などの努力にもかかわらず、今年も2000万ドルの損失を計上する見通し。

昨年秋には米経済情報大手マグロウヒルが、不振の経済誌「ビジネスウイーク」を米金融情報大手ブルームバーグに売却しています。


雑誌業界は厳しい状況にありますが、ニューズウィークほどの雑誌まで苦境にあるとは、、。



Source: 「ニューズウィーク」誌売却を模索−米ワシントン・ポスト |ブルームバーグ
米ワシントン・ポスト、ニューズウィーク誌売却を検討 |ロイター


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